東京kittyアンテナ（＠ｗぷ

結構有名なシンクタンクがドルの90パーセント下落を予想している（＠ｗ荒

まあ1ドル10円時代の到来ということだが、
ヲレの読みではチャート的なドル安最低値の1ドル50円は通過点に過ぎず、結局は「1円10ドル」レベルにまで落ち込み、ダウは300ドル程度にまでなる可能性がある（＠ｗぷ

それはアメリカがドル覇権という基軸通貨体制を喪失することの当然の帰結だ。

その際、9/11事件の真相の暴露をきっかけに、おそらく新通貨導入と北米新体制の導入に反対する民間武装勢力とキリスト教原理主義運動によってアメリカ合衆国が5つから6つに分裂する可能性があるとも前に述べた。

その1
その2
その3

その際、日本は国益のために英国、カナダを伴って必要最小限度の介入を行い、東海岸、西海岸、メキシコ湾岸およびテキサスを含む、一続きの領土を有する「後期アメリカ合衆国」を維持すべきであるとも述べた。重要なのは金融、経済の中枢である湾岸地域であり、不毛な中西部でキチガイ国家が一時的に誕生したとしても、米国の艦隊および核戦力が一つの指揮権の元に把握されていればやがて挽回は可能であるとの見方からだ。最終的に中西部とケベックが北米同盟から抜けたとしても、やがて経済的に日干しにしていけば再統合は可能だろう（＠ｗぷ

これってかなりヤバいな（＠ｗぷ

CIAの工作員情報漏洩に関して、当時関与が疑われたローブ大統領次席補佐官、リビー副大統領首席補佐官に関して誤った情報をブッシュとチェイニーが流していたと著書ではっきりと述べるらしい（＠ｗ荒

これってアメリカでは場合によっては司法妨害って奴だろ（＠ｗぷ

情報源は国務副長官を務めたアーミテージ氏だったようだが、リビーに関しては司法妨害で有罪となったが刑の執行は大統領命令で免除されている。

以下がマクレランのコメントである。

"The most powerful leader in the world had called upon me to speak on his behalf and help restore credibility he lost amid the failure to find weapons of mass destruction in Iraq. So I stood at the White house briefing room podium in front of the glare of the klieg lights for the better part of two weeks and publicly exonerated two of the senior-most aides in the White House: Karl Rove and Scooter Libby.

"There was one problem. It was not true."

"I had unknowingly passed along false information. And five of the highest ranking officials in the administration were involved in my doing so: Rove, Libby, the vice President, the President's chief of staff, and the president himself."[

この事件は有名だが、アメリカでは余り報道されてないんだよな（＠ｗぷ

当たり前か、政府部内におけるイランを攻めようとする英国・イスラエル派とそれに反対するフランス派の暗闘そのまんまなんだから（＠ｗぷ

バチスタ将軍をリーダーとするグループがイランとの戦争に反対して核を秘密裏に運ぶという計画をポシャらせたというわけだが、このB52に乗っていた乗員は口封じのためか次々と謎の死を遂げている。


これはアメリカの軍産複合体からすれば当たり前の処置にすぎないが、日本にとって重要なことはアメリカ政府部内で何が起きているにせよ、その本質は何かということを常に考えるということだな。

アメリカが北朝鮮に関して急に軟弱な態度をとり始めたのは、北朝鮮が「偽ドル」を刷ってバラまいていたのはデマであり、実はアメリカっていうかCIAが刷ってバラまいていたという説をドイツのマスコミが報じてからだよ。

つまり、誰かがそれをバラしたってことだな。



ドル体制の崩壊と共に、米国の世界における覇権は著しく減退するが、それ以後の「多極化」における勢力争いが既に現在のアメリカの政府部内の力の綱引きにも反映してるということだな。

米国人口調査局の計算によると、人類（ホモサピエンス）が最初に現れた年を紀元前50000年（今から約52000年前）とすると、今まで誕生した人類（ホモサピエンス）の総数は1000億人を超えるようだ（＠ｗ荒

最初の年が2人なのはアダムとエヴァのことが言いたいのだろうが、この仮定に関しては科学的根拠はあるのかな（＠ｗぷ

炭酸飲料やソースに含まれる防腐剤である安息酸ナトリウムは、炭酸飲料に添加されているビタミンCと化学反応を起してベンゼンという発癌性物質を発生する危険が今まで指摘されてきたが、イギリスの研究によると、ミトコンドリアDNAに損傷を与え、結果としてミトコンドリアが酸素を用いてエネルギーを発生させるという重要な機能が停止し、加齢が促進されるという（＠ｗ荒

そもそもはモンゴル帝国成立後、モンゴルがオアシス諸都市をヴォッコヴォコに破壊したこともあって、草原を通るルートでの通商が盛んになり、草原に多数生息するげっ歯類っていうかネズミによって、中国やヨーロッパにおいてはペストによって多くの死者を出た。ヨーロッパでは人口の3分の1が死滅し、それによって農民の労働力の価値が上がったり、後の歴史を大きく転換させることになったが、このペストの予防のためにヨーロッパで採用されたのが炭酸飲料だった（＠ｗぷ


だが、この英国の研究を見る限り子供に炭酸飲料を飲ませすぎるのは問題だな（＠ｗぷ

フォーブスの元アジア太平洋支局長であるベンジャミン・フルフォードのブログで、最近英国スパイと疑われたとかいう記事がでた（＠ｗ荒

その顛末についてはどーでもいいのだが、ヲレ的にちょっち気になることがあったので調べてみると非常にきょーみ深いことが出てきた。

これはJeff Renseというラジオ・パーソナリティがフルフォードと電話で話したときの記録だが、その中でフルフォードは自分の曽祖父は大富豪のGeorge Taylor Fulfordであり、ヲレも前の記事において触れたニコラ・テスラを個人的に支援しようとして1905年、ロックフェラー達によって仕組まれた交通事故で命を落としたつまりヴッ殺されたと述べている。

このGTフルフォードって王党派つまりアメリカ独立後もイギリス王室に忠誠を誓っている家系に生まれてるぢゃん（＠ｗ荒


をもった通りきょーみ深い事実が出てきたな（＠ｗ荒

アメリカの民主党は、予備選を３月から１月２９日に前倒ししたフロリダ州など2州の同党支部に対し、制裁を発動する方針を決定した。共和党も同じような前倒しを行ったいくつかの州支部に対して、同様の制裁（代表権の否定）を行うようだ。

要するに困っている州はなるべく大統領予備選でまず注目を浴び、候補者たちから「言質」を得ようというわけだな。

予備選の最初の州は、それ以後の選挙戦の勢いを決定するものなのでどの候補者も重視し、いろいろな約束を乱発するのが通例だからだ。

まあこの前倒しをしようとした州を見ていけば、AMEROによる北米統合と新ドル（ブルーノート）発行前に出来するであろう民間の軍事組織（ミリシア）による蜂起がどのような場所で起き、そしてアメリカがどのように分裂していく可能性があるかよくわかるよ（＠ｗぷ

サブプライム問題の悪化による経済不況とドル覇権の終了によるアメリカの政治的・経済的破綻は、9.11事件の真相の暴露を経て諸民間武装組織の蜂起を出来することになるだろう。

最悪の事態を予想すると、アメリカ合衆国は5つから6つの国に分かれることになるだろう。

分裂の核となるのがミリシアとキリスト教原理運動だろうな。

アメリカにはそもそも、独立戦争で先頭に立って英軍と戦った「ミニットマン」という民兵組織が存在していた。民衆が銃を持って国のために戦うというのがアメリカ建国以来の伝統であり、憲法に堂々と銃の所持が認められているという日本でいえば刀狩以前の歴史的段階がそのまま残っているのもそのためだ。

だが、1915年の国民防衛法によって州兵が「民兵」とされ、以後この「民兵」の伝統は断ち切られたが、1960年代にウィリアム・ゲールによって設立されたカリフォルニア・レンジャーズというのが現在のアメリカの「ミリシャ」のそもそもの根源といえる。

ミリシャが勢力を拡大したのは、1980年代半ばの連邦政府の失政がきっかけである。連邦政府は、当時農業政策としてオクラホマ州の農家に農地の拡張を勧めた。この時、連邦政府の提供するローンで多くの農民が土地を購入した。だが、その後農産物の相場が暴落し、ヲマケに作柄も不作で、農民たちのローンの払いは滞り、彼らはマゾ豚ダンスを踊ることになった。

それだけではない。連邦政府は農民の土地を取り上げてしまった。こうして連邦政府の勧めで土地を購入した農民たちはホームレスになり、彼らのマゾ豚ダンスは最高潮に達した（＠ｗぷ

これによって中西部の白人農民の連邦政府に対する不信は高まった。こうした反連邦政府感情に、アイデンティティ派の牧師の教える終末思想が結び付いたクリスチャン集団が次々と地方に誕生した。これが現在問題になっているミリシアである。彼らは何万丁もの銃やAK-47といったマシンガンやダイナマイトなど、驚くべき武装と錬度を有している。

1993年の「ブランチ・ダディアン事件」とか有名だよな。

「ミリシア・オブ・モンタナ(MOM)」はこうしたミリシャ組織の代表といえる。もともとネオナチと関連のある人物（トローチマン）によって設立された組織だが、各地のミリシャの組織化を促進しているようだ。そもそもミリシャは連邦政府の存在を否定し、「郡」を自治の最高単位としているが、MOMは連絡役としての役割を果たしている。

MOMはユダヤ世界金融エリートによる新世界秩序への恐怖感を中心にしている。キリスト教原理主義運動がなぜか親イスラエルであるものが多いのに対して、このMOMは極めて反ユダヤ的で白人至上的だな。

MOMと加盟組織だけがミリシャではないが、連邦政府への憎しみや白人至上主義というのは多くのミリシャに見られる特徴だ。経済危機を引き金にした彼らへの共鳴の拡大と、彼らが勢力を有する州（ミシガン、カリフォルニア、アラバマ、コロラド、ミズーリー、テキサス、フロリダなど）で彼らの「国」が分立する最悪の事態もありえる。

そんな馬鹿な、彼らは単なる跳ね返りでありそんな力など持たないと思う者もいるかもしれない。

だが、ミリシャは、決して少数派の過激派集団ではない。彼らの背後には、ネオナチと根本的に同じ思想すなわち白人至上主義やキリスト教原理主義を共有するアメリカ開国以来の保守本流層がいるのだ。

ここまで書いたところで、「をいをい世界最強の米軍がいるぢゃないか（＠ｗぷ」という意見を持つ者もいるだろう。だが、その米軍の中にもミリシャやネオナチへの同調者が多数存在する。例えばノース・カロライナのフォート・ブラッグ基地はネオナチの温床と言われ、ミリシャへの武器の横流しに余念が無いという（＠ｗぷ

それに外国を侵犯する能力と、国内の反乱軍を鎮圧する能力は全く話が別だ。9.11の嘘っぱちがバレてしまい、合衆国政府の正当性が揺るいだ段階で、果たして各軍の司令官が国民に銃を向けられるか疑問となる局面も生まれるだろう。

米軍が国民に銃を向けられなくなった局面において、アメリカの同盟国が軍を差し向けなればならなくなる事態をヲレは予想している。

歴史を大所高所から見てみると、国際金融資本によって乗っ取られた連邦政府が経済的失敗とドル覇権の失墜を許した場合には、連邦政府への不信と、アメリカ合衆国の分裂は不可避とも解釈できる部分もある。

だが、日本の国益からすると、その分裂を最小限に抑える必要がある。最低限度でも諸州が脱退したとしても、なるべく陸続きの領土を持つ「アメリカ合衆国」を維持させる必要がある。

何もしなければ東海岸、西海岸、南部、中部、ロッキーの5つに分裂（あとアラスカがあるので6つか（＠ｗぷ）するだろうが、最小限の介入で3つ程度、しかも経済力のある東西南海岸の諸州でアメリカ合衆国を維持することができるだろう。ただ、これらの諸州は民主党が強い地域だ。

アイオワ、インディアナ、イリノイ、オハイオ、ウィスコンシン、ミシガン、ミズーリ、ミネソタ、オクラホマ、カンザス、サウスダコタ、ノースダコタ、ネブラスカ、アイダホ、コロラド、モンタナ、ワイオミングは個々にアメリカ合衆国から独立するか、それとも「中部合衆国」ともいうべき政体を形成する事態も予想される。これらの州は、奇しくもこの前の大統領選挙で共和党を支持した州である。

フロリダは飛び地になっているが、これは州だけで独立しようとするかな（＠ｗぷ

それからテキサスは昔から自立の気風が強いのでこれも一州だけで独立したがるかもしれない。

だが、フロリダとテキサスをアメリカ合衆国に残すことができれば、陸続きの領土を持つアメリカ合衆国を残すことができる。政治状況の変化で再び中部合衆国を再編入することもできるだろう。

なるべく自衛隊をアメリカの内戦に関わらせたくはないが、最低限ロッキー山脈から西のカリフォルニアを中心とした地域だけは確保しなければダメだな（＠ｗぷ

スウェーデンボリの思想が、バルザックの「セラフィタ」やストランドベリの著作「ダマスクスへ」とかブレイクへの直接的影響があるというのは有名な話だが、ヲレが読む限りドストエフスキーへの影響も否定できない。

「罪と罰」のぺテルブルクの風景や、下宿屋の叙述とかは熱情に満ちた象徴の錯綜そのものだが、これってスウェーデンボリが言っていた「霊の世界が現世に反映する」という存在とイメージのありようそのものぢゃないかな。

ドストエフスキーは「罪と罰」執筆中にスウェーデンボリの著作に触れたらしいな。

スウェーデンボリの思想が多方面に渡り長期に影響を与えたという事実は否定できないし、これからますます注目される思想家となることは疑いないだろう。

だが、月人とか火星人と話したなんて与太ぶっこぼしてんぢゃねーよという感想は否めない（＠ｗぷ


ヲレ的にはスウェーデンボリに関しては独特の呼吸法によって自ら意識的にさまざまな幻想を見ることを通じ、精神のさまざまな辺獄（これ自体はもともとカトリックの言葉ではあるが）を覗き、キリスト教のイメージ元型(archetype)を援用して存在とイメージの間の関係を探索したという評価をしている。


極めてわかりやすくいうと、顔にマスクを被って京都を歩き回ったというところか（＠ｗぷ

京都には行っている、そして京都の匂いや空気も感じている。しかし京都を見ていないということだろう。

彼が幻視したと言われるストックホルムの大火に関しては、まあ多分透視を行ったのだと思う。

だから能力者ではないとは言わない。そういう意味で、カントがスウェーデンボリを批判して書いた「視霊者の夢」が的外れであるというのは否定しがたいところだ。

現在量子力学で言うところの「得体の知れない遠隔作用」の一端についてスウェーデンボリは触れることができたのだろうが、その力は極めて不安定でぶれが大きなものだったと思うね。


問題なのはこのような「幻視」や「透視」そして「予言」や「予知」を可能にするメカニズムである。

前に述べたことを再言すると、ヲレが思うに、並行世界において脳のニューロンの類似した3次元配線を持つ主体同士が無意識に情報交換を行っているのだろう。つまり、別の世界の自分または親類、もしくはDNA的な繋がりや偶然によってたまたま類似した脳神経の3次元構造をもった者が画像や数字などのデータをやりとりしているのだろう。

時間の流れが「見かけ」のものにしかすぎないというのはスウェーデンボリが「霊界」に関する記述で述べている通りだと思う（＠ｗぷ

2006年3月からアメリカ連銀はM3という世界に流通しているドルの総額に関する報告を行っていないが、背景はサブプライム問題ですでに暴落していてもおかしくない米国の株式市場をドルの過剰供給によって何とか支えているということだな。

どうもアメリカの実質的インフレ率は35パーセントなんぢゃないかという説がある（＠ｗぷ

バーナンキが降伏宣言をするなど、今まで必死に市場操作とインチキ景気浮揚を行ってきた連銀としては、もはや利下げもできず完全に打つ手がないところまで追い詰められているようだ。


日本への影響だが、そもそもサブプライム問題の影響など僅かなはずの日本の銀行株が下がっているのが気になるところである。オフィス需要が頭打ちというのは話に聞いているが、アメリカや海外からの外資が入ることを見込んで建設された八重洲から新橋辺りのビル群への企業の入りが気になるところだ（＠ｗ荒

昨日のドル安とNY市場の暴落ぶりは、
CIAが小沢を政治的に暗殺しそこねたから
起きたといってよい（＠ｗぷ

さて、ソロスはアメリカ経済がはっきりとマゾ豚化すると述べたわけだな（＠ｗぷ

ヲレが今まで述べてきたことからすれば、彼の発言は当然としか思わないな。

だが、中国経済については10年後に金融危機と言っているが、これは嘘だな（＠ｗぷ

中国の輸出市場であるアメリカ経済が減速すれば今すぐではないにしろ、中国は10年後よりもっと前に金融危機および政権崩壊の危機に直面することになるだろう。

ただ、ソロスは「為替相場の行方についてわたしは確実に把握しているが、皆さんにお伝えすることはしない」などと勿体をつけているのでヲレがはっきりと言っておこう。

前にも述べたようにすでにこれ以上の利下げができない米国としては、円キャリートレードや米国債購入による自国への資金提供元である日本に対して利下げまたは利上げの繰り延べを求めてくる。だが、民主党が参議院で多数を占め、政府との対決姿勢を続けている限り、日銀総裁はアメリカの意中の人物にはならない。

この不安定要素は皮肉なことにむしろ円高とドル安を加速する。


そして大統領選挙の資金収集のためのインチキ相場も終わり、米国の株式および商品市場は暴落するだけでなく、ドルは円に対しても暴落することになる。

世界の余剰資金は米国を見捨て、インド、中国、そして出遅れ感の強い日本に向かうことになるだろう。

今までの好況による無駄遣いとバブルのツケで、今後10年間米国は死んだも同然の状態になり、ドルは基軸通貨としての支配力を失うことになるだろう。AMEROによる北アメリカの政治経済体制の再編と、新貨幣の登場がアメリカ復活の狼煙と成りかけるが、それに反対する米国内の右派武装勢力が台頭し、米国は内戦に突入することになる。

処理を誤れば、アメリカは幾つかの国に分裂し、その中にはキチガイキリスト教原理主義国が含まれるだろう。その国が核を持っているか否かによって、次の世界大戦が起きるかどうかが決まることになるだろう。

日本の国益からすれば、アメリカ合衆国の分裂は最小限度に抑える必要がある。

ただ、合衆国の分裂への動きは、余りにも拙速にでっちあげられた9.11とテロ戦争の虚偽が明るみに出されることから始まることになるだろう。その際には、テロ戦争に参加した日本としてはアメリカから独立しようとする新国家の一つに対して説得力のある対応ができるのか疑問のある部分もある。

できれば自衛隊をアメリカの内戦に送ることはしたくないものである。